求人詳細

【社外広報】  ※日本を代表する自動車メーカー/グローバルな環境で活躍

募集要項

業務内容

<部署の概要:広報部>
4つの機能(企業広報、商品広報、社内広報、デジタルコミュニケーション)で構成されており、約30名ほどが在籍しています。
【企業広報】顧客・投資家・金融機関・ディーラー・人材市場(新卒/中途採用)などのステークホルダーに対し、財務・サステナビリティを含む企業情報をメディア報道を通じて正確・タイムリーに提供する。クライシスコミュニケーション。
【商品広報】製品と製品の世界観・技術特徴の告知。
【社内広報】経営方針や会社情報の周知徹底・対話集会などの企画・実施により、社員のモチベーション/インボルブメント向上・社員のリテンション向上に貢献。
【デジタルコミュニケーション】ステークホルダーとの重要なタッチポイントであるデジタルOwned メディア(公式サイト、SNS)を通じ、会社情報や商品情報を伝える

<部署の担当業務:社外広報グループ>
・国内外メディアを対象とした対外コミュニケーション活動(発表案件、リリース発行、広報イベントなど)の推進・実行、メディアとの良好な関係構築
・クライシスコミュニケーション(急な発表対応、レピュテーションリスク回避など)
・社内コミュニケーション活動(イントラネット・デジタルサイネージの企画・制作・実施)、対話集会の企画・実施
・当社デジタルコミュニケーションツール(企業公式サイト、社有SNS)の運営・管理
・その他主要な社行事(株主総会など)に関する協力
・海外現地法人の広報担当者とのコミュニケーション

<入社後の担当領域>
■企業広報業務(国内外報道機関の[主に]経済担当記者とのメディアリレーション、リリース作成や新型車発表に伴う広報イベントの企画・実施)
■海外広報(海外現地会社広報担当者とのコミュニケーション、海外向け広報活動など)
■広報ツールの企画・制作(会社案内、公式サイトの企業情報など)
■危機管理広報

<仕事のやりがい/成長できる点>
ー広報という専門的な業務におけるスキルを高めることができ、メディアを通じた広報施策を自ら企画・提案、実施まで一貫して行うことができる点
ー部内のみならず社内の各組織との連携が多く、イベントの成功などを通じ、会社への貢献を感じられる点
ー記者との密なコミュニケーションにより、ポジティブな論調形成を行うことは、やりがいのある仕事です
ー企画力・提案力、広報スキル、社内外各方面とのコミュニケーション力などの向上
ー社長直轄の組織であり、経営幹部とのコミュニケーションを通じ、成長できる場となっています。

<風土>
ー広報部は大きな組織ではないので、各機能間の連携も頻繁でチームワークを重視しています。
ー部門横断の勉強会や、外部セミナーへの参加などを奨励し、自己成長の場を提供しています。
ーワークライフバランスを重視し、それぞれの環境に配慮した働き方を推奨しています。
ー様々なバックグラウンドの部員も多く、多様性を尊重しています。

<経験を積んだ後のキャリアパス>
広報部内でより専門性を高めて活躍頂くケースが多くあります。
また、広報業務は社内のあらゆる組織とかかわりを持って行いますので、別組織との協業を通じ、関心の高い領域へのパスは可能と考えます。

※出張 有 :国内・海外 (新型コロナウィルスの影響による)

<企業vision&mission>
Vision
モビリティの可能性を追求し、活力ある社会をつくります
Mission
独創的な商品と優れたサービスにより、お客様に新たな体験を提供します
社会の持続可能な発展に貢献します
信頼される企業として誠実に活動します
アライアンスを活用し、ステークホルダーにより高い価値を提供します

語学力


年収

450万~750万

給与

月給制
賞与 年2回

雇用形態

正社員

勤務地

東京都

通勤交通費

一部支給

休日

年間休日121日
・週休2日制(土日)、ゴールデンウィーク、夏季休日、年末年始など
・年次有給休暇、半日休暇制度(初年度入社月による、繰越分を含め最大40日まで)

福利厚生

各種社会保険完備
退職金制度

・育児休業、育児勤務及び子の看護休業制度
・介護休業及び介護勤務制度
・ボランティア休業
・財形住宅貸金規則
・財形貯蓄諸規則(一般・住宅・年金)
・三菱車割引購入制度

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企業情報

事業内容

(1) 自動車及びその構成部品、交換部品並びに付属品の開発、設計、製造、組立、売買、輸出入その他の取引業。

(2) 農業機械、産業用エンジン等及びその構成部品、交換部品並びに付属品の開発、設計、製造、組立、売買、輸出入その他の取引業。

(3) 中古自動車及びその構成部品並びに交換部品及び付属品の売買。

(4) 計量器等の販売。

(5) 損害保険及び自動車損害賠償保障法に基づく保険の代理業。

(6) 金融業。

(7) 前各号に付帯関連する事業。

●このうち、農業機械に関する事業は現在営んでいない。

業種分類

メーカー/自動車・自動車部品

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