音声システムのツール開発エンジニア（コンタクトセンター領域） 
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求人No. 194600
募集要項
業務内容 |
企業のビジネスを支えるITインフラ、特に音声、コミュニケーションシステムに特化した以下の職務内容を担当していただきます。 ＜職務内容＞ ・コンタクトセンター関連アプリケーションの営業支援、提案、要件定義、設計、開発、保守、コンサル ・コンタクトセンター関連アプリケーション・コンポーネントに関わる開発/メンテナンスの管理 ・新ソリューション開発担当：新ソリューションの調査/検証/開発、ベンダーコントロール（機能追加、改修、バグ対応等）、問い合わせ対応、障害対応支援 ＜プロジェクトの例＞ 下記のプロジェクト例のコンタクトセンター基盤において、ソリューション間の連携機能開発、ツール開発の提案/要件定義/設計/開発/保守の各工程を担当。 ・大規模コンタクトセンター基盤/ユニファイドコミュニケーション基盤の音声系システム ・サービスプロバイダー音声系システム ・On-premiseからPublic Cloudへサーバ基盤の完全移行 ・要約機能、ボイスボット導入などAI活用した応対自動化/人材難課題解消取組み ＜実務を通して成長できる点＞ PBXなどの音声機器だけではなく、チャットやボット、音声認識、生成AIなど最新技術も活用したソリューションを扱うことができます。 マルチベンダーとして顧客の要望にあった商品を見つけ提案できることも魅力の1つです。 大型案件のPLや上流工程の担当、ITアーキテクトとしてキャリアップにつながるスキルと経験を身につけることができます。 生成AI（対話型AI）を活用した開発を順次進めていき、効率化を図るとともに、AI活用の経験を高めることができます。 ＜職場の雰囲気＞ 若手からベテランまで壁なくフラットな関係性で働ける職場です。また、テレワーク率も高く、働く場所も様々なため、チャットでのコミュニケーションもいろいろと工夫しながら業務に取り組んでいます。 ※変更の範囲：会社の定める業務 |
|---|---|
年収 |
530万～930万 |
給与 |
月給制 賞与 年２回 月給制 残業代完全別支給 |
雇用形態 |
正社員 |
勤務地 |
東京都 |
通勤交通費 |
全額支給 |
休日 |
年間休日121日 〇年次有給休暇 初年度14日、2年目から15日、16日、18日と増え、5年目以降は20日。１時間単位での取得も可能です。 〇結婚休暇 婚姻日以後１年以内に連続5日以内で取得可能（有給休暇） 〇忌引休暇 故人との続柄により３～5日の連続休暇（有給休暇） 〇配偶者出産休暇 配偶者が出産するとき、2日間（一日単位で分割可、有給休暇） 〇アニバーサリー休暇 本人や家族の誕生日、結婚記念日等、従業員にとって記念日となる日に１日取得可能（有給休暇） 〇転勤休暇 転勤の状況によって1～3日間取得可能（有給休暇） 〇リフレッシュ休暇 勤続年数10年経過後5年ごとに5日間取得可能（有給休暇）リフレッシュ手当(5万円)付き 〇ボランティア休暇 社員の社会貢献を応援しています。事前に所定の手続きを経て5日以内（分割取得可能、有給休暇） 〇妊娠・産前産後休暇 妊娠により就業困難なとき延べ20日間、産前産後はそれぞれ8週間以内（多胎妊娠の場合は産前14週間）で取得できます（有給休暇） また、妊娠中または産後１年未満の女性社員には必要な手続きの上、時差通勤、休憩時間の増加、短時間勤務、休業等の必要な母性健康管理措置を講じます。 〇L休暇 不妊治療による通院等が必要な際に取得できます。また、「生理休暇」は申告し辛いという事情に配慮し、あわせて「L休暇」としています。不妊治療を理由とする場合は、男性も取得が可能です。1か月につき2日までを有給休暇としています。 〇子の看護休暇 小学校第三学年終了前までの子供の怪我や病気、予防接種や健康診断などのために、一年度につき10日（子が二人以上の場合20日）を限度として取得できる休暇です。時間単位で取得できます。 法定では一年度に取得できる看護休暇の日数は子が一人の場合 5日、二人以上の場合10日ですが、MKIでは日数を倍にして子育てと仕事の両立支援を充実しています。（全て有給休暇です） 〇介護休暇 要介護状態にある家族の介護のために、１年間につき10日（２人以上の場合は１年間に20日）を限度として取得可能な休暇です。 時間単位で取得できます。 法定では一年度に取得できる介護休暇の日数は対象家族が一人の場合 5日、二人以上の場合10日ですが、MKIでは日数を倍にして介護と仕事の両立支援を充実しています。（全て有給休暇です） |
福利厚生 |
各種保険完備 【手当・福利厚生】 〇リフレッシュ休暇手当 勤続年数10年経過後5年ごとに、年次有給休暇とは別に5日間取得できる「リフレッシュ休暇」を取得する社員には、リフレッシュするため5万円を支給 〇ライフデザイン手当（退職金制度） MKIの退職金は、ライフデザイン手当として確定拠出年金とライフデザイン給（前払退職金）の組み合わせで構成しています。 ライフデザイン手当の内から確定拠出年金に拠出する掛金率を年度ごとに調整でき、一部をライフデザイン給（前払退職金）として毎月受取るなどの選択肢を設け、社員それぞれのライフプランに合わせた運用ができるようにしています。 〇採用貢献手当 キャリア採用（中途採用）において、社員が紹介して採用・入社したのちに一定期間在籍した場合は、紹介した社員に手当が支給されます。 〇財形貯蓄 給与天引きの積立貯蓄です。目的別に種類が3種類（一般・年金・住宅）あります。 〇慶弔見舞金 結婚したとき、出産したときにはお祝いを、本人やその家族がお亡くなりになったときにはお弔いを、火災・風水害・震災等によって家屋に損傷を受けたときにはお見舞を、慶弔見舞金としてお渡ししています。 〇総合福祉団体定期（グループA）保険 会社が保険料を全額負担して全社員に適用される保険です。 社員が死亡もしくは高度障害となった時に、遺族又は本人に対して保険金が支給される制度です。 〇傷病・障害により休業する場合の生活補償 傷病・障害により休業する場合に、安心して治療等に専念できるような経済的支援の仕組みを整えています。 〇遺児育英資金 社員が死亡または高度障害により退職した場合、その事由が業務上または業務外であるかを問わず、その遺児又は子女の育英のための一時金を支給する制度があります。 〇団体扱い生命保険・損害保険 個人で契約するよりも団体割引で安くなったり、年末調整の手間が省けたりするメリットがあります。 〇こころとからだの健康相談 心身の健康にかぎらず、介護や育児についても無料で相談できる電話・Webの窓口を設けています。 必要に応じて医師との直接通話や面接によるカウンセリングもできます。 【育児・介護支援制度】 〇育児・介護による短時間勤務 育児の場合は小学校第三学年終了前まで、要介護状態の家族介護の場合は無期限で、短時間勤務が可能です。 〇育児・介護のための時差出勤 育児の場合は小学校第三学年終了前まで、要介護状態の家族介護の場合は無期限で、時差出勤が可能です。 〇育児のための育児時間 １歳に満たない子を養育する女性従業員は、就業時間中に休憩時間のほかに育児時間を取得することができます。 〇育児休業 １歳に満たない子と同居し養育する社員は、父母ともに、育児のために最長1年間休業することができます。 保育所に入所を希望しているが入所できない場合などは更に延長して休業できる制度もあります。 〇妊娠・産前産後休暇 妊娠により就業困難なとき延べ20日間、産前産後はそれぞれ8週間以内（多胎妊娠の場合は産前14週間）、を有給休暇として取得できます。 また、妊娠中または産後１年未満の女性社員には必要な手続きの上、時差通勤、休憩時間の増加、短時間勤務、休業等の必要な母性健康管理措置を講じます。 〇配偶者出産休暇 配偶者が出産するとき、2日間（一日単位で分割可）の有給休暇を取得できます。 〇子の看護休暇 小学校第三学年終了前までの子供の怪我や病気、予防接種や健康診断などのために、一年度につき10日（子が二人以上の場合20日）を限度として取得できる休暇です。（時間単位で取得できます） 法定では一年度に取得できる看護休暇の日数は子が一人の場合 5日、二人以上の場合10日ですが、MKIでは日数を倍にして子育てと仕事の両立支援を充実しています。（全て有給休暇です） 〇介護休業 要介護状態にある家族を介護するために、原則として通算９３日間の範囲内で介護休業することができます。 また、９３日間の範囲内で３回を上限として分割して取得することもできます。 〇介護休暇 要介護状態にある家族の介護のために、１年間につき10日（２人以上の場合は１年間に20日）を限度として取得可能な休暇です。（時間単位で取得できます） 法定では一年度に取得できる介護休暇の日数は対象家族が一人の場合 5日、二人以上の場合10日ですが、MKIでは日数を倍にして介護と仕事の両立支援を充実しています。（全て有給休暇です） 〇育児・介護のための所定外労働の免除等 育児・介護を理由に申請のあった社員には残業免除や時間制限を設ける制度があります。 〇再入社制度 育児・介護が理由で退職した社員が、退職後、他社に未就業の場合（アルバイト・パートは除く）、５年以内であれば再入社を認める制度があります。また、2020年4月より、「配偶者の転勤による退職」も再入社制度の対象となっています。 |
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企業情報
事業内容 |
◎先進・競争事業 特化した専門・先進領域においてお客様とともに新たなビジネスを創出します。 ◎ICTコア・パートナー事業 業種業態に即した基幹ITシステムの技術力を軸に、戦略パートナーとしてお客様へのサポートを実施します。 ◎社会インフラ高度化事業 高い品質と競争力を備えたITインフラをお客様に提供し、社会インフラの高度化に貢献します。 |
|---|---|
業種分類 |
IT・インターネット／SIer |
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