商品企画の仕事に就くには?
仕事内容から必要なスキル・年収まで詳しく紹介

商品 企画

市場の動向や消費者のニーズを読みながら売れる商品を企画して世に出す、商品企画は人気のある仕事です。志望する人も多い職種ですが、どうすれば商品企画に携わることができるのでしょうか。

この記事では、商品企画の仕事内容から、業務を遂行するために必要なスキル、取得していると有利な資格のほか、仕事のやりがいや年収まで詳しく紹介します。商品企画への転職を考える際の参考にしてください。

商品企画とは

商品企画とは、市場や消費者のニーズに合った商品を世の中に生み出す仕事です。一口に商品企画といっても、新商品を生み出すケースと既存商品を改良するケースがあります。どちらのケースでも、コンセプトの立案をメインに商品開発、販売戦略などにも携わることが多く、業務の幅が広いのが特徴です。

多岐にわたる業務を行い、社内外との調整を担う商品企画は、柔軟な発想力と高いコミュニケーション力が求められます。また、企画した商品は技術的に実現可能か、採算は取れるかなど常にビジネス目線で考える必要があり、バランス感覚も求められます。

商品企画と商品開発の違い

商品企画と混同されがちな職種に「商品開発」がありますが、それぞれ役割が違います。

商品企画は「イメージを明確化する」仕事、商品開発は「明確化されたイメージを実際の商品にしていく」仕事です。商品企画の段階では、実際に商品にできるかどうかは問われないことがありますが、商品開発は実際に商品にならなければ成功とはいえません。よい商品を生み出すためには、企画と開発双方の協力体制が必要です。

商品企画の仕事内容とは

商品企画の仕事内容とはどのようなものなのか、仕事の流れに沿って詳しく解説します。

情報収集する

商品企画の最初の仕事は、情報収集(マーケティング)です。日常生活において常にアンテナを張り、日本国内はもちろん、海外ではどのような人たちにどのような商品が受け入れられているのかなどの情報を収集します。また、競合他社はどのような商品を市場に出しているのか、消費者はどのような商品を求めているのかを見極め予測します。

そのためには、消費者の生の声を聞ける街頭インタビューや消費者アンケート、試作品の評価(モニタリング)などを行うこともあります。商品企画の仕事に対して華やかなイメージをもっている人もいるかもしれませんが、地道に情報を集めるという泥臭い部分も多くあります。

商品を立案する

情報収集した後は、市場の生の声にもとづいて商品を立案します。「自分が作りたい商品を作る」わけではなく、「市場のニーズに沿っているか」「消費者に受け入れられそうか」「類似商品はないか」「競合他社よりも秀でた部分があるか」などを考慮しなければなりません。

また、「特許や著作権を侵害していないか」「採算は取れそうか」なども確認する必要があります。そのうえで、どのようなターゲットに対して、どのような機能をもった商品を作るのか、どのようなデザインなのかを具体的にし、コンセプトや仕様などを企画書に落とし込んでいきます。

プレゼンテーションする

企画書ができたら、関係各所へプレゼンテーションを行います。ここで承認されなければ、実際の商品化に向けて動き出すことはできません。会社としては、「利益はどれくらい出るのか」を重要視します。そのため、企画書の中には製造コストや販売コストを算出し、どれくらいの価格で売り出すのかといった点も盛り込まれます。

これらの情報が盛り込まれたプレゼンテーションをもとに、その商品を本当に作ってよいかを検討・判断していきます。経営的視点など、それぞれの立場で企画書を見て、よりよい商品に改案していくのも、プレゼンテーションの目的のひとつです。

開発や製造部門と打ち合わせし、スケジュールを調整する

プレゼンテーションを経て商品化が決定したら、開発部門や製造部門と打ち合わせを行い、商品販売までのスケジュールを調整していきます。「試作品はいつまでに完成するのか」「商品をいつまでに完成させるのか」「いつごろ販売できるのか」など商品に関するスケジュールのほかに、商品の原価などコスト面も考慮されます。

また、「今ある製造ラインで商品を作れるのか」「設備導入が必要ならいつまでにできるのか」などの設備面も検討し、商品化に向けてより具体的な調整が行われます。ここからは、商品開発部門が中心になって業務が進みますが、会社によっては商品企画が開発まで行うところもあります。

販売と広告の戦略を練る

いくらよい商品を作り上げても、消費者の目に留まらなければヒット商品にはなりません。そのため、販売戦略や広告戦略も重要です。営業部門が中心になって販売戦略から実際に販売するところまでを担当することもありますが、会社によってはこの部分も商品企画が担います。

商品発表会の開催や広告の手配、販売ルートや商品の販売方法の検討など、多くの消費者に受け入れられるよう緻密な計画を立てる必要があります。

商品企画の仕事に就くためには

「売れる商品を生み出せる商品企画」として活躍するためには、業界に対する深い知識が必要です。そのため、新卒でメーカーなどに就職し、いきなり商品企画職に就くことは難しく、営業部門や販売部門などほかの部門で経験を積んでから商品企画に配属されるか、経験のある人が転職して商品企画職に採用されるのが一般的です。

転職して商品企画職に就こうとする場合は、前職で同業界の営業や販売、商品開発などの経験があると有利です。

仕事をする上で必要なスキル

商品企画の仕事をするうえで必要なスキルには、次のようなものがあります。

コミュニケーションスキル

社内外問わず多くの人と接する機会の多い商品企画は、消費者のニーズを引き出したり、自分の意見を相手に伝えたりする場面が多いものです。そのため、高いコミュニケーションスキルが求められます。

フットワークの良さ

市場動向を把握するためさまざまな地域の店舗に足を運んだり、顧客のもとを訪れたりすることも多い商品企画には、フットワークが良いことも重要です。

調整・折衝スキル

商品を企画し、実現化するためには多くの部門の方々とやり取りをしなければなりません。それぞれの立場を考慮しつつ、調整や折衝する機会も多いためこのスキルが必要です。

プレゼンテーションスキル

商品化にたどり着くための承認ステップであるプレゼンテーションは、商品企画にとって重要な仕事のひとつです。そのため、高いプレゼンテーションスキルが必要です。

画像編集ソフトの操作スキル

商品企画の業務として、商品のデザインも行う場合は、IllustratorやPhotoshopなど画像編集ソフトの操作スキルも必要です。このスキルがあれば、自分のもっているイメージをほかの人によりわかりやすく伝えられるでしょう。

商品企画職に関する資格

「この資格がなければ商品企画の仕事はできない」というものはありません。しかし、商品企画の仕事をするうえで必要な知識や技術が学べる資格として、次のような資格をもっているとよいかもしれません。

・商品プランナー
資格取得のための勉強過程で、商品やサービス企画、マーケティング、プレゼンテーションの基礎などを学べます。

・商品開発士
商品プランナー資格を有する人が受験できます。この資格を取得することで、より実践的な商品開発の助言や指導ができる知識とスキルが得られます。

・商品開発コーディネーター
商品プランナーの上級ライセンスです。プロデューサーとしての立場でプロジェクトをリードしていくために必要な知識が得られます。

商品企画のやりがいとは

自分が企画したものが商品化されて市場に出回るだけでも達成感はありますが、その商品がヒットしてより多くの人に喜ばれるものとなったときの嬉しさは、何ものにも代えられません。商品化の過程における苦労やプレッシャーも一気に吹き飛ぶでしょう。

また、自分が企画した商品を実際に形にし、消費者の手元に届けるためにはチームの協力が必要不可欠です。チームでひとつのものを作り上げる楽しさが得られるのも、やりがいのひとつといえます。

商品企画に向いている人

商品企画職の適性としては次のようなものが挙げられます。

・発想力や感受性が豊かである
・好奇心が旺盛で、新しいものが好き
・チームで何かを生み出すのが得意
・変化を楽しめる
・すぐに結果を求めず、根気よく続けられる
・人とかかわるのが好きで、コミュニケーションが得意
・度胸がある

「商品を生み出す仕事」であるため発想力があることは大切です。しかし、発想を企画に落とし込み、商品化にまでこぎつけるためには、すぐにあきらめない粘り強さや、例え相手が経営陣であっても自分の意見をきちんと伝えられる冷静さも必要です。

商品企画の平均年収

商品企画の平均年収は473万円、年代別で見ると30代は531万円、40代以上なら644万円です。ほかの職種よりも平均年収は高めですが、会社の規模や年代、役職によって年収の幅は広く、年収が150万円の人もいれば1,300万円の人もいます。

転職の場合は、前職で商品企画に携わっていれば即戦力として高い給与の提示があるなど、経験によって年収は大きく変わってくるでしょう。

※参考
商品企画の年収まとめ(給料/平均年収/企業名などを集計) 転職会議

まとめ

商品企画の仕事内容や必要なスキル、やりがいや年収など解説しました。発想を商品化し、市場に生み出す商品企画は、志望する人も多い人気の職種です。 そのため、書類選考や面接でより効果的に自己アピールすることが必要になります。希望する転職を成功させるためには、転職のプロのサポートを受けることをおすすめします。

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